【2024年版】教育費はいくら必要？幼稚園から大学までの教育費と準備方法を解説！

子どもの教育費、どれくらい必要かご存知ですか？
子どもが小さいうちはあまり意識しないかもしれませんが、子どもが成長するにつれて、教育にかかる費用はどんどん膨らんでいきます。将来のために、しっかりと教育資金を準備することが大切です。

この記事では、具体的な金額や見直すタイミング、家計全体への影響などをわかりやすく解説します。

子育ての中で、教育費の準備は大きな課題の一つです。子どもの将来のために十分な教育を受けさせたい、でも家計への負担も気になる…。そんな悩みを抱える親御さんは多いのではないでしょうか。

教育にかかる費用を知り、適切に準備することで、子どもに多くの選択肢を与え、より良い教育機会を提供できます。では、実際に教育にどのくらいの金額が必要なのか、見ていきましょう。

幼稚園～大学卒業までの教育にかかる費用

子どもが成長するにつれ、教育にかかる費用は年々増加します。教育費の準備を考える際、まずは必要な金額の目安を知ることが大切です。子どもの年齢や進学先によって、必要な金額は大きく変わってきます。教育費の準備に取りかかるタイミングは早ければ早いほど良いとされています。

幼稚園や保育園にかかる費用は、施設の種類や地域によって大きく異なります。保育園の費用は、認可保育園と認可外保育園で異なり、保護者の所得によっても変動します。

教育資金のかかる目安

教育費としていくら必要なのか、金額の目安を見てみましょう。以下は、公立・私立での幼稚園入学～高校卒業までの教育にかかる費用の概算です。幼稚園から高校までにかかる学費は、国公立と私立のどちらに通うかで大きく違ってきます。大学については進路によって差が大きく出ます。

幼稚園入園～高校卒業	すべて公立の場合	すべて私立の場合
幼稚園（3年間）	47.3万円	92.5万円
小学校（6年間）	211.2万円	1,000万円
中学校（3年間）	161.6万円	430.4万円
高校（3年間）	154.3万円	315.6万円
合計	574.4万円	1,838.5万円

以下は、大学進学した場合にかかる教育資金の概算です。

大学入学～卒業	国公立大学	私立大学文系	私立大学理系
大学入学費用	672,000円	818,000円	888,000円
在学費用	4,140,000円	6,080,000円	7,328,000円
合計	4,812,000円	6,898,000円	8,216,000円

教育費の家計全体への影響

教育費の支出が増えると、家計全体にどう影響するかは非常に重要な視点です。特に、世帯によって、家計の運営方法や教育費の捻出方法は大きく異なります。教育費の支出が増えると、家計のバランスをどう取るかが課題になります。

教育費をどうコントロールする？支援の制度はある？

公立と私立の違いを理解する

教育費をコントロールするためには、進学先や教育の選択肢をじっくりと考えることが必要です。私立学校に進学する場合、教育費が大幅に増えます。経済的な負担を抑えたい場合は、公立校を中心に考えることも一つの方法です。

教育費負担に関する支援制度について

子どもたちの教育を受ける機会が妨げられることがないように、国・都道府県・市区町村や関係機関が連携しながら、各種支援策へ取り組んでいます。詳しくは文部科学省「我が国の教育費負担に関する支援」をご覧ください。その他、現在では、大学が成績優秀者向けに学費免除や減額制度を設けていたり、地方自治体が独自に行っている支援制度もありますので、あわせてご確認ください。

子どもの教育費を準備する具体的な方法

教育費は多額になるため、計画的に準備を進めることが大切です。ここでは、教育資金を効率よく準備するための具体的な方法をご紹介します。子どもの教育費は一度に用意するのが難しいため、少しずつコツコツと準備していくことが大切です。さまざまな選択肢を組み合わせ、自分たちに合った方法で無理なく貯めるのがポイントです。早めに計画を立て、家族で話し合いながら進めることが、将来の安心につながります。

◎不要な支出を見直す(固定費の削減)

教育費を確保するため、真っ先にしてほしいのは不要な支出を見直すことです。例えば、月々の固定費（携帯代や保険料）を見直すことで、年間数万円以上の節約が可能性があります。

◎児童手当を投資に回す

児童手当は、子育て世帯の生活を支援するために国から支給される手当です。この制度は、教育費や生活費の負担を軽減する目的がありますが、うまく活用すれば将来の教育資金のために役立てることも可能です。児童手当は毎月定期的に支給されるため、運用のベースにしやすいです。

◎投資信託で積立し資産運用

積立型の投資信託は、リスクを抑えながら長期的に資産を増やすための手段として有効です。毎月少額ずつコツコツと積み立てることができ、投資のプロが資産運用を行うため、比較的初心者でも取り組みやすい商品です。株式市場の影響を受けるため、元本割れのリスクがありますが、長期的に運用すれば、リスク分散ができ、教育費の準備に役立つ可能性があります。

△銀行の定期積立貯金でコツコツ貯める

リスクを避けつつ元本保証で確実にお金を貯めたい場合は、定期積立貯金も有効です。自動的に毎月一定額を預金に回すため、教育費としての確実な資金準備が可能です。リスクがなく、堅実にお金を貯められますが、金利が低いので、増える金額は少額です。

△学資保険の利用

学資保険は、保険料を一定期間支払い続けることで、子どもが18歳前後にまとまったお金を受け取ることができます。契約者に万一のことが起こった時に保険料を免除し、保障内容はそのまま継続し、学資金も確保される場合が多いです。ただし、柔軟性に欠けており、保険満期や保険受取期間が固定されていたりして、最終的に得られるリターンについても、期待するほどの資産増加にはなりません。

まとめ